2025年に正式承認されたUFCの独占禁止法訴訟の和解により、総額3億7500万ドルのうち、すでに2億3700万ドル以上が対象選手へ支払われた。
この訴訟はカン・リーやネイト・クォーリーらが中心となり2014年に提起されたもので、2010年から2017年に試合を行った選手が対象となっている。
選手側弁護士によると、44カ国・984人に対して分配が進み、対象者の90%以上がすでに受領済み。一方で未払いとなっているケースも存在し、その主な理由は法的問題にある。具体的には、遺言未作成で死亡した選手の相続問題や、離婚に伴う養育費請求などで受取人の確定が難航している。
さらに、制裁対象国に居住する17名については、送金規制により支払いが保留されているという。弁護士事務所は現在も個別対応を進め、全額分配に向けて作業を続けている。
国際的な選手層を抱えるUFCならではの制裁問題も影響しており、グローバル化した競技団体の難しさが見える。今後も2017年以降の選手を対象とした別訴訟が続いていることから、ファイターの待遇や契約の在り方がさらに問われていくだろう！